一般に為替相場の変動要因の主なものとしては、①経済成長率などの景気指標、②金融･通貨政策、③株価･債券価格、④金利差、⑤貿易摩擦問題、⑥国際政治、⑦政治家や政府高官の発言、⑧戦争･紛争などご挙げられる。
毎日の相場はいろいろな要因がその時々で織り込まれて形成される。政治･経済･社会のメカニズムがどう外為相場に影響するかをみていこう。
(1) 景気と為替
一般的に、その国の景気が拡大すると国際競争力が増大して貿易収支が拡大し、赤字が縮小する。また、資本収支でも直接投資が活発になり､金利も上昇しやすくなる。つまり、その国の通貨が上昇する。
(2) 金利と為替
金利が上昇すると相対的に他国金利との比較でその通貨の魅力が増大する。為替相場で円高になると金融商品が活発に買われるので、金利の低下を招く。
(3) 物価と為替
物価が上昇すると、その国の通貨の購買力を下げることになるため、通貨は下落する。また、外国為替相場を学説的に説明するものとして、①購買力平価説、②国際収支説、③為替心理説などが昔から有名である。
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① 購買力平価説
1920年代に米国の経済学者カッセルが唱えた説。為替決定理論の革命的理論で、その内容は「為替レートは通貨が持つ購買力に依存する」というもの。購買力平価説の弱点は、基準時の取り方、指標の取り方によって、様々なレートが出てしまうこと。
② 国際収支説
外国為替相場が変動する要因が国際収支にあるという説。出て行ったお金が入ってくるお金より多ければ、国際収支は赤字となり、逆であれば黒字になる。
国際収支説は外国為替相場は需給で決まり､需給は国際貸借状況できまるというもの。つまり、経常収支（貿易収支）に注目するもの。経常収支が赤字だと、自国通貨を売り、外貨を買う現象が起こる。中でも市場で注目されることが多いのが貿易収支で、貿易収支の動向が為替相場の流れを大きく左右する場合がある。
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③為替心理説
為替心理説はフランスのアフタリヨンという学者が唱えた説で、現代のような情報社会（変動相場制）では重要な説といわれ、外国為替相場は国際収支の動向とか購買力平価では理解できないというもの。人々の思惑が相場を動かすことがあるというもの。人々の思惑が相場を動かすことがあるというのが為替心理説で、期待や不安心理がマーケットを動かすという。
